やはり厚生労働省が発表する、コロナワクチン副作用被害の件数は、氷山の一角に過ぎなかったようです。
これまでもワクチン副反応被害というのは、少しずつ報道されていました。しかし、政府・厚労省や医師会、マスメディアはワクチン後の死亡、重篤な後遺症等の被害は少なく、健康上の問題はないと主張していました。
○【終わらない大量虐殺】厚労省、新型コロナワクチン接種を来年度から高齢者などに年1回行う方向で調整
○【厚労省】各都道府県に対し、コロナワクチン被害の申請数や認定数を公表しないよう指示していたことが発覚
○原因不明の発熱・けん怠感が１年以上…コロナ後遺症「ブレインフォグ」に苦しむ人々 若い世代で急増 未だに“ワクチン後遺症”を“コロナ後遺症”にすり替えるマスコミ
○コロナワクチン接種後に死亡した56歳男性の遺族、国・自治体・製薬会社を相手取り提訴 解剖もせず、直ちに遺体を火葬して証拠隠滅
○2回目のコロナワクチン接種の男性、3日後に妻と4人の子供を残し死亡 補償を求める妻を「河野太郎」元ワクチン大臣がTwitterでブロックし、再び批判殺到
しかし、副反応被害を調査し、評価する機関であるPMDA自体が正常に機能していなかったことが、今回新たに判明したのです。
日本のワクチン副反応の評価を行っているのは、PMDA（医薬品医療機器総合機構）という厚生労働省所管の組織です。実際にコロナワクチンの副反応評価もこの機構が行っています。
————–（第37回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会 予防接種基本方針部会資料より引用）
——————————（引用ここまで）
しかし、中立に副反応被害を検証しなければならない立場であるにもかかわらず、PMDAは運営費の約80％をワクチンを製造する製薬会社からの出資で賄っていたのです。
ねぇ、日本のワクチン副反応の評価を行ってるPMDAって組織、運営費の79%を審査される側の製薬会社が出資してるってみんな知ってる⁉️
— da da (@dada38776892) September 21, 2023
事 業 報 告 書 – PMDA https://t.co/J0Fj3IutbK… pic.twitter.com/Q7N2ZKKpJ2
ですから、公正な薬害評価が成されてはおらず、政府や厚労省は、正確にコロナワクチン副反応被害を検証する気などさらさら無かったとも言えます。
私たちは、嘘を見抜く賢い者となって、正しい健康情報を得ていかなければなりません。
○【ファイザー】コロナワクチン有害事象データおよそ160万件を公表 神経系障害、皮膚疾患、呼吸器疾患、生殖疾患、血液疾患など分類して観察・把握していたことが明らかに
○コロナワクチン接種でどうきや息切れ、生活に支障が出たとして国と自治体、ファイザー社に6000万円の損害賠償を求めて提訴 神奈川県在住の40代夫婦
○各自治体がコロナワクチンを週100回以上、かつ4週間以上接種した医療機関に支援金を支給していることが判明 1本あたり2000円、最低でも320万円
一人でも多くの国民にコロナワクチン後遺症等の凄惨な被害の現状が知れ渡り、これ以上ワクチンによる薬害被害者がでないことをお祈りいたします。
そして、意図的に国民を虐殺し、自らは医療利権の甘い汁を啜ってきた悪人が一人残らず滅びますことをお祈りいたします。
お読みいただきありがとうございました。
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